短大・大学・大学院検索／ホームメイト

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短期大学と大学、大学院はどれも名前が似ていますが、修業年限、入学資格などが異なっています。
スタディピアでは、日本地図から都道府県名を選択し、地域を選んでいくだけで、その場所にある短大・大学・大学院を一覧表示します。さらに、各学校のページには、その学校の所在地をはじめ、電話番号、交通アクセスなどを掲載。気になる学校の情報をご確認いただけます。

短大・大学とは

「短大・大学とは」では、教育機関の一部である短期大学と大学を解説しています。
高校卒業後の進路先、社会人になってからの学び直しなどとして、短大・大学に通う方は少なくありません。
まずは短大について、その魅力、受験方法、得られる学位をご紹介します。

短期大学の魅力: 資格の取得支援; 就職に強い; 集中型の学習; 学費が安い; 少人数生講義; 共学制
受験方法
得られる学位
大学の定義
法律における大学と入学資格: 法律における定義; 入学資格
概要と体系: 種別と大学数; 高等教育との違い

短期大学の魅力

4年生大学と比べて修業年限と取得単位が半分の短期大学ですが、実践学習が多く受けられる分、卒業と同時に即戦力として社会の現場で活躍できます。なお、医療系短大は3年制で、93単位以上の取得が卒業のために必要です。

資格の取得支援

資格を取得するためのカリキュラムが組まれている他、卒業と同時に無試験で資格が取得できたりと、支援体制が充実しています。
もちろん、試験を受けて取得しなければならない資格に対しては、対策講座を別途開講したりすることもあります。

就職に強い

多くの短大で、すでに1年次から就職を意識した指導を取り入れています。就職率は、軒並み80％後半から高い短大では90％中盤の高い水準です。

集中型の学習

短期大学というくらいですから、4年制大学に比べて短い学生生活を送ることになります。その中で必要な単位を取得し、場合によっては資格取得の勉強もしなければなりませんし、就職活動もすぐにスタートします。すべてが集中的に進みますが、その分密度の濃い勉強が行なえるという見方もできます。

学費が安い

4年制大学の半分の期間だけキャンパスに通うので、学費や通学交通費の面でもコストがかかりません。また、一人暮らしをするための生活費も半分になるので、経済的な負担は軽くて済みます。

少人数生講義

大部屋で講義を聴くことはほとんどなく、多くが少人数クラスに分かれて勉強します。必然的に教授と学生の距離が近くなるので、分からないことも丁寧に教えてもらうことができ、勉強の面白さに気付く学生も多いようです。

共学制

短大は女子の進学先という考えは、ずいぶん前の話です。集中的な学びでスキルアップできる点が男子にも高く評価され、今や共学のキャンパスも増えました。男女間のコミュニケーションが互いの視野を広げることにも貢献しています。

受験方法

基本的には、一般入試と推薦入試、AO入試ですが、2004年（平成16年）度から短大でもセンター試験の利用入試を行うようになりました。AO入試は、学力よりも「学びたい」という本人の熱意や目的意識を重視した試験で、書類選考と面接試験が一般的です。

得られる学位

修了後は、短期大学士という学位が授与されます。これは2005年（平成17年）の学校教育法改正により定められた学位です。

大学の定義

日本の大学進学率は、増加傾向にあります。入学希望者総数が入学定員総数を下回る「大学全入時代」とも呼ばれていますが、大学とはどのような場所なのでしょうか。その法律的定義と入学資格、概要についてまとめました。

法律における大学と入学資格

日本の大学は、教育基本法や学校教育法などの法律によって定義され、また入学資格も定められています。

法律における定義

まず、1948年（昭和23年）に制定された「教育基本法」。教育の目的が綴られた教育基本法では、「第二章　教育の実施に関する基本」の第七条で大学に関する記述があります。それによると、「大学は、学術の中心として、高い教養と専門的能力を培うとともに、深く真理を探究して新たな知見を創造し、これらの成果を広く社会に提供することにより、社会の発展に寄与するものとする。大学については、自主性、自律性その他の大学における教育及び研究の特性が尊重されなければならない」。

次に、学校について規定している「学校教育法」について見てみましょう。1947年（昭和22）年の制定以来、幾度の改正がなされた学校教育法を引用すると、「大学は、学術の中心として、広く知識を授けるとともに、深く専門の学芸を教授研究し、知的、道徳的及び応用的能力を展開させることを目的とする。大学は、その目的を実現するための教育研究を行い、その成果を広く社会に提供することにより、社会の発展に寄与するものとする」（第九章第八十三条）。

つまり双方の法律で使われている用語を用いると、大学とは「学術の中心」であり、「教育」と「研究」を通して、「成果を広く社会に提供することにより、社会の発展に寄与する」場所。これが日本における大学の法律上の定義だと言えます。

入学資格

日本の大学（短期大学を含む。大学院を除く）に入学するには、文部科学省が認める「学校教育法」の規定に該当しなければなりません。規定には、例えば以下のようなものがあります。

高等学校または中等教育学校を卒業した者（法第90条第1項）
特別支援学校の高等部または高等専門学校の3年次を修了した者
（法第90条第1項）
外国において、学校教育における12年の課程を修了した者（12年未満の課程の場合は、さらに指定された準備教育課程（文部科学大臣指定準備教育課程一覧）または研修施設（文部科学大臣指定研修施設一覧）の課程等を修了する必要がある。）
（施行規則第150条第1号、昭和56年文部省告示第153号第2号）

その他、全12項目のうちいずれかに該当して初めて、大学進学資格として
認められます。

概要と体系

日本の大学には、様々な種別や学習課程が存在します。また大学教育は、高校での教育と比較して、様々な特徴があります。

種別と大学数

大学の種別

日本の文部科学省の定める高等教育機関は、以下の6つの種別が存在します。

①国立大学法人等
②公立大学
③私立大学
④短期大学
⑤専修学校・各種学校教育
⑥高等専門学校（高専）

このうち①～③が一般的に大学と呼ばれ、その多くが4年制です。大学には昼間課程の他に、夜間課程、通信制などもあります。

大学数と学生数

平成23年度の大学数は日本全国で780あり、うち国立大学は86、公立大学95、私立大学599という内訳です。同じく平成23年度の大学生数は2,893,434人でした。昭和60年は大学数460、大学生数は1,848,698人だったことを考慮すると、大学生人口は年々減少しているにも関わらず、大学数は増えていることが分かります。まさに大学全入時代と言えるでしょう。

※2011年8月4日発表の文部科学省　発表データによる